特許翻訳・実務ポイントセミナー

― 専門性の高い特許翻訳にトライしよう。専門性が高いからこそ需要も高い。 ―

 特許のような専門性が高い分野の翻訳の需要は、一向に減少していません。特許制度の知識、専門用語、特異な訳し方の知識が必要となり、単に英語ができれば訳せるという分野ではありません。それだけに、特許翻訳に対して敷居の高さを感じている人は多いですが、これさえ乗り越えてしまえば、高い専門知識をもった翻訳者となることができます。
 この講座では、その敷居の高さを取り除き、特許の世界にすんなりと入っていけるための知識を要約して
お伝えします。
 同時に、特許翻訳は英語であることには変わりなく、英文法、可算、不可算名詞、定冠詞、不定冠詞などのルールは一般英語と同じです。高校の英文法から特許翻訳に必要な部分を抜き出して紹介します。
 さらに明細書の3つの実例を英訳していきます。
 理系、文系をとわず、フリーランスとして活動したい方には、このような専門性の高い特許翻訳セミナーはお勧めです。是非ご受講ください。

<セミナー目次>
1 特許翻訳に必要な一般英語のルール
(1) 可算名詞、不可算名詞
(2) 定冠詞、不定冠詞
(3) 関係代名詞、関係副詞
2 特許翻訳に必要な特許の知識
(1) 特許制度エッセンス
(2) 明細書、クレームの記載方法
(3) 国際出願エッセンス
3 特許英訳の実例
(1) 電子メール応答システム
(2) 書籍のしおり
(3) 座椅子

*注)セミナーご受講のお申込みの際、携帯電話のメールアドレス及びhotmailアドレスは記載しないで
ください。当協会からのセミナーのご連絡が届かない場合がございます。

・日程:2020年4月17日(金)15時~17時(日本時間)
・申込み締切: 2020年4月14日(火)(日本時間)

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このセミナーでは、吉祥寺の教室又はオンラインにて参加できます。オンラインはズーム(ZOOM)というインターネット会議システムを使いますので、自宅からでも双方向のコミュニケーションが可能です(Skypeをご存知の方は同じようなツールとお考えください。)。PCとインターネットの環境があれば準備はとても簡単です。参加申込の方に「ZOOM」の利用方法をやさしく解説したマニュアルをお送りしますのでご安心ください。

  開催場所
A) バベル吉祥寺キャンパス会場(当協会認定校)
(東京都武蔵野市吉祥寺南町 2-13-18 ルジェンテ吉祥寺1F)
*定員10名に達し次第締め切ります。
B) オンライン- ZOOM
*定員25名に達し次第締め切ります。
  参加形式
A)現地会場参加
B)オンラインZOOM参加 (2通りの参加方法があります。)
  セミナー受講料
受講料は以下の表をご覧下さい (日本円にてお支払の場合は消費税込の金額です)
海外からの受講料のお支払いにPayPalが利用できます。米ドルにてのお支払いとなります。

一般 一般:
米ドル
JTAメンバーズ
及び
学生
JTAメンバーズ
及び
学生:米ドル
A)2,600円
B)2,100円
A)$29
B)$24
A)2,100円
B)1,600円
A)$24
B)$19

*JTAメンバースとは、翻訳者や、翻訳技能の向上を目指す方々のために、翻訳関連の様々な情報提供及び 「JTA公認 翻訳専門職」認定者となるためのサポートを行う、日本翻訳協会が主宰するインターネットメンバーシップです。
*学生割引対象者:大学院生、大学生、専門学校生、高校生など

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・外資系銀行を経て特許事務所にて勤務
 ・現在、奥田国際特許事務所にて、また翻訳者、執筆者、弁理士として活躍し、
  米国バベル翻訳大学院では第3科目「特許・技術・医薬翻訳専攻」にて
  「特許翻訳レベルⅠ(英日)」をプロフェッサーとして担当
 ・ 「現代日本執筆者大辞典・第5期」(日アソシエイツ)に掲載されている
 ・ 元 弁理士試験委員
 ・英検一級取得

 <著書>
 「ゼロからできるアメリカ特許取得の実務と英語」(秀和システム)
 「国際特許出願マニュアル2版」(中央経済社)
 「特許翻訳テクニック2版」(中央経済社)
 「もう知らないではすまされない著作権」(中央経済社)
 「なるほど図解特許法のしくみ(2版)」(中央経済社)
 「なるほど図解著作権法のしくみ(2版)」(中央経済社)
 「なるほど図解商標法のしくみ(3版)」(中央経済社)
 「米国特許法改正のポイント」(中央経済社)
 「ネイティブに笑われない英文ビジネスメール」(中央経済社)
 「こんなにおもしろい弁理士の仕事(3版)」(中央経済社)
 「誰でも弁理士になれる本(4版)」(中央経済社)
 「なるほど図解特許法のしくみ第3版」(中央経済社)
 「自宅でできる翻訳の仕事」(ペーパーバック+電子書籍、インプレスR&D)
 「知的財産関係条約基本解説」(法学書院、2017年1月)
 「現代日本執筆者大事典・第5期」(日外アソシエーツ)所載
 「はじめての特許出願ガイド」(中央経済社発行)2019年3月